成人のワクチン接種について
病院感染管理室
予防接種とは、病気に対する免疫をつけたり、免疫を強くしたりするために、ワクチンを接種することをいいます。ワクチンは、感染症の発症を予防するだけでなく、周囲への感染拡大を防ぎ、社会全体で感染症のまん延を抑えることを目的としています。また、病気にかかったとしても、ワクチンを接種していた方は重い症状になることを防げる場合があります。
| ワクチン | 接種スケジュール |
|---|---|
| 高齢者の肺炎球菌ワクチン |
高齢者に対する肺炎球菌ワクチンによって、重症な肺炎などにかかることを予防できます。 65歳の方と、60~64歳で一定の基礎疾患がある方は1回接種ができます。 |
| 帯状疱疹ワクチン |
帯状疱疹ワクチンによって、帯状疱疹やその合併症を予防できます。 65歳の方と、60~64歳で一定の基礎疾患がある方は1回接種ができます。 |
| インフルエンザワクチン(毎年) |
高齢者に対するインフルエンザワクチンによって、重症な肺炎などにかかることを予防できます。 65歳以上の方と、60~64歳で一定の基礎疾患がある方は毎年1回接種ができます。 |
| 新型コロナワクチン(毎年) |
高齢者に対する新型コロナワクチンによって、重症な肺炎などにかかることを予防できます。 65歳以上の方と、60~64歳で一定の基礎疾患がある方は毎年1回接種ができます。 |
注)帯状疱疹ワクチンについては、2025年から2029年度までの5年間の経過措置として、70,75、80、85、90、95、100歳となる方も対象となります。
本表の内容は2026年7月発行時点の情報です。
65歳の時、もしくは一定の基礎疾患がある方が対象期間を過ぎて接種の機会を逃された場合は、任意接種(自治体からの助成はありません)ができる場合があります。医療機関にご相談ください。
最新の接種対象者や接種時期については、お住まいの自治体からのお知らせをご確認ください。
今回は、この中から「高齢者の肺炎球菌ワクチン」と「帯状疱疹ワクチン」について、病気の性質とワクチンの効果をご紹介します。
高齢者の肺炎球菌ワクチン
病気の性質
肺炎球菌感染症とは、肺炎球菌という細菌によって引き起こされる病気です。この菌は主に気道の分泌物に含まれ、咳やくしゃみなどを通じて飛沫感染します。日本人の約5~10%の高齢者では鼻や喉の奥に菌が常在しているとされます。これらの菌が増殖し、下気道や血流中へ侵入することで、気管支炎、肺炎、敗血症などの重い合併症を起こすことがあります。
ワクチンの効果
肺炎球菌には100種類以上の血清型があり、定期接種で使用される沈降20価肺炎球菌結合型ワクチン(PCV20)は、そのうち20種類の血清型に対応したワクチンです。このワクチンは、血清型の違いにかかわらず侵襲性肺炎球菌感染症の3~4割程度を予防する効果があるという研究結果があります。
帯状疱疹ワクチン
2025年度から、65歳の方などへの帯状疱疹ワクチンの予防接種が、予防接種法に基づく定期接種の対象になりました。
2025年から2029年度までの5年間の経過措置として、70,75、80、85、90、95、100歳となる方も対象となります。
病気の性質
帯状疱疹は、過去に水痘(水ぼうそう)にかかった時に体の中に潜伏した水痘帯状疱疹ウイルスが再活性化することにより、神経に沿って、典型的には体の左右どちらかに帯状に、時に痛みを伴う水疱(水ぶくれ)が出現する病気です。合併症の一つに皮膚の症状が治った後にも痛みが残る「帯状疱疹後神経痛」があり、日常生活に支障をきたすこともあります。
帯状疱疹は、70歳代で発症する方が最も多くなっています。
ワクチンの効果
帯状疱疹ワクチンは、帯状疱疹の発症や帯状疱疹後神経痛などの合併症を予防する効果があります。帯状疱疹ワクチンには生ワクチン、組換えワクチンの2種類があり、いずれか1種類を接種します。
各ワクチンは、接種回数や接種方法、効果の持続期間、副反応などに違いがあります。以下にそれぞれの特徴を記載しておりますので、接種を希望される方は、記載内容を参考にして医師とも相談の上、接種するワクチンをご検討ください。
| 生ワクチン | 組換えワクチン | |
|---|---|---|
| 接種後1年時点 | 6割程度の予防効果 | 9割以上の予防効果 |
| 接種後5年時点 | 4割程度の予防効果 | 9割以上の予防効果 |
| 接種後10年時点 | (データなし) |
7割程度の予防効果 |
合併症の一つである、帯状疱疹後神経痛に対するワクチンの効果は、接種後3年時点で、生ワクチンは6割程度、組換えワクチンは9割以上と報告されています。
ただし、自治体や医療機関により取扱うワクチンが異なる場合がありますので、お住まいの自治体からのご案内もあわせてご確認いただき、必要に応じて自治体にお問合せください。
ワクチンは、ご自身を感染症から守るだけでなく、ご家族や地域の方々を守ることにもつながります。接種についてご不明な点がありましたら、お気軽にかかりつけ医や医療機関へご相談ください。
厚生労働省ホームページ参照(2026年7月時点)
この記事は2026年9月現在のものです。






























